なにこれ？／インターネットでみつけた変なモノ

最近、電子メールの送信データ部分を改変して米国内の会社名のメールアドレスを装った、無限連鎖講の勧誘メールがたびたび編集部に届いています。 Date: Sat, 26 Jul 1997 17:11:45 +0900 (JST) From: mlm Subject: MLMのご説明とご参加のお誘い Date: Mon, 25 Aug 1997 19:05:32 +0900 (JST) From: Net Friends Subject: Internet Business Date: Wed, 27 Aug 1997 02:24:13 +0900 From: sender Subject: 僅かな資金でニュービジネスを試してみませんか！！！ 　また、本文の内容が同一で国内から発信されたものもあります。 　わざわざ送信者不明（簡単に割り出せるんですけど）にしたメールって、それ自体、笑ってしまうほど胡散臭いですし、送信者の郵政省メール用住所も郵便局留にしなければならない、ってのもこのうえもなく胡散臭いです。臭い臭いメールですね（笑）。 　本文中で「合法だ」を９回も繰り返しつつ、主張とは裏腹に足がつかない努力をしているわけで、本当に合法的な商売なら送信者不明にする必要もないし、郵便局留にする必要もないわけです。最近は掲示板へ活動拠点を移しているようですが、書き込みのあとで、批判されまくっているので「逆宣伝」になっているようです。しかし、「ビジネスだ」っていってるものの多くがこんな胡散臭いもので、逮捕、摘発される事例が増えていくなら、インターネットには本当のアントレプレナーはいないのかもと思ってしまいます。 　無限連鎖講は、運営するのも勧誘するのも違法なんですが、運営者が国内あっちこっちにちらばってるんで管轄警察へ届け出るより、本庁へ送るほうが手っ取り早いのではないでしょうか。 　百歩下がって、段階を設けている、レポートという商品がある、という口実で「マルチ商法」だとして、マルチ商法にはクーリングオフの制度や規制があります。 　不当な勧誘（数十ＫＢのメールもそうかもしれません）、商品の性能や品質の通知、一部の「成功者」を例に挙げて全員が容易に成功する、かの錯覚を与える、またそのような文面、があったりすると規制に引っ掛かります。 　もちろん、事実を通知していなかったり、虚偽の内容だったり、利益がさも確実であると思い込ませるような判断材料を通知した場合は、適正を欠いた勧誘ですから、取り引き停止という処分もあります。また、概要を記載した書面を送らなければならない、という規定も無視しています。 　勧誘、広告に関する規制もありますが、数十ＫＢのメールを送って来た「勧誘者（あるいは運営者）」はちゃんとこれらの規制に従っているとはいえません。 　警察、検察に告発したらしたで、「紙ベースの文書」にして出してね、と言われるので、それ以前に、届いた勧誘メールをそのまま送信者に複数通送り返すほうがいいでしょう。返信を選んで、宛て先を「,」で繰り返して入力すればいいだけです。むかついた度合で繰り返す回数を加減しましょう（笑）。 　何千通と３０ＫＢくらいのメールが帰って来るってのは爆笑です。ＩＳＰのほうが追い出しにかかるんじゃないでしょうか。 　まず、こういう胡散臭いメールが届いたら、発信者に送り返し、その後、おもむろにこういう長文のメールを受信させられた、勧誘されたという被害届を警察に出す、というのがインターネットユーザーの正しい姿勢といえましょう。被害届があれば事件として扱ってくれますし、１回勧誘メールを送っただけで送信者はしょっぴかれるわけですから。

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KKベストセラーズの「使えるホームページ特選街１００１」に無断掲載されました