最近、親子で休日に、クリーンスポーツランドのプールに遊びに行っています。豊中市原田西町のゴミ焼却所に１９９８年に建てられたスポーツ施設です。プール（３階）は、２５ｍプールと子どもが遊べるプールや滝・噴水、ジェットコースター（！）のような滑り台、ジャクジーなどがあります。その他、二階には、筋力トレーニング等をするためのジムやフィットネス・スタジオもあります。入場料は大人1.200円（小人は６００円、幼児無料）と高めですが、無料駐車場があり、お風呂もあり、長時間遊べるので、親子共々気に入っています。
私は、大学の学部生時代に体育授業で水泳を二年間学び、４００メートル個人メドレーまで泳がされました。その時に習った泳法を思い出しながら、私は泳いでいます。生涯スポーツに水泳はいいかも…と思っています。
ちなみに、クリーンスポーツランドの近くには、大阪空港の飛行機着陸を見るためのベスト・スポット 千里川土手（ランウェイ32Lエンド） もありますよ。
人民日報によると、不況のなか、台湾では中高年女性の子宮切除が急増しているそうです。台湾では、４５歳未満の女性が、両側の卵巣切除や、子宮切除をした場合、１１級の障害者給付が認められ、１６０日間の障害給付が受けられるそうです。保険加入者の平均給与２万６千台湾ドルを基礎に計算すると、子宮切除によって、約１３万台湾ドルの障害者給付金が支給されるといいます。そして、２００２年度に支給された障害者給付３万５千件のうち、子宮切除によるものが７千件以上だったそうです。支給額では、３年前の数倍に増加し、１０億台湾ドルだったそうです。
不況のなかで収入を得るために行なっているとしたら、恐ろしいことです。経済的理由で生活が困難な女性に対して病院での子宮摘出を勧め、障害給付の申請を代行することで、高額の手数料を稼ぐケースもあるそうです。しかも、台湾の医療界では、「出産計画のない女性には子宮は不必要で、切除しても問題ない」「ガン発生の危険性があるため、子宮切除は将来的には有益」などの意見があるといいます。本当に、「切除しても問題がない」のでしょうか。そして、子宮ガン予防に効果的なのでしょうか。大いに疑問です。
兄弟姉妹が提供する精子や卵子、そして受精卵を不妊治療で使用してはならない、という意見が、2003年3/13の厚生労働省の生殖補助医療部会で多数を占めたそうです。「家族関係が複雑になる」などの理由で大多数の委員が反対したといいます。一方で、前回の部会で、子どもが自分の出自を知る権利を認めたことから、「兄弟姉妹以外に提供者は現れないと思う」「匿名の第三者よりも兄弟姉妹から提供を受けたいという患者はいる」という意見も産婦人科医や患者団体の代表から出たそうです。不妊治療の現場では、実際には兄弟姉妹の精子や卵子などを不妊治療に利用しているようです。私は、早急に決断を下すよりも、現場の意見を吸い上げつつ、議論を続けて欲しいと思います。
親が子どもを得る権利はどこまで許されるのでしょうか。医療技術が研究・開発され、技術的にできることが増えました。でも、そうした技術はどこまで利用できるのでしょうか。そして、現場にいる当事者たちの意見は、どのように反映されるのでしょうか。技術的にはできるのに、倫理的にはできないなかで、悩み苦しむカップルが現れ、密かに禁止された治療を行なう者−諏訪マタニティクリニックの根津医師のように−が出現するのかもしれません。自分の血（精子だけにせよ、卵子だけにせよ）のつながった子どもが欲しいという人間の欲望を、押さえることができるのでしょうか？
厚生労働省の生殖補助医療部会が、第三者から精子や卵子、受精卵の提供を受けて生まれた子どもが遺伝上の親がだれかを知る権利を認める、という方針を決めたそうです。法律ができれば、そうした子どもは１５歳になると提供者の情報を管理する公的機関に氏名や住所などの開示を請求できるといいます。
私は、子どもの出自を知る権利は子どもの当然の権利だと思います。それに、ＤＮＡ鑑定などの技術の開発により、親が子どもの出自を隠し通すことはできません。
これまで日本では、遺伝上を親を探す子どもたちの姿は、あまり報道されてこなかったように思います。第三者の提供精子による人工授精は、戦後まもなく慶応病院で始まり、以後、同様の方法で多くの子どもが生まれています。そうした子どもたちは、これまで、自分の遺伝上の親を知る方法が全くなかったのですが、それで何ら問題がなかったのでしょうか。
遺伝上の親でなくても、愛情をかけて育てれば、子どもにもそれが伝わると思います。だから、子どもが遺伝上の親を知ることに対して、育ての親が憂慮する必要はないと私は思います。それどころか、遺伝上の親を知ることで、子どもが得る利点もあるかもしれません。もちろん、そうした子どもたちに対する心身のケアを充実させることは大切であり、また、そうした個人情報が外部に漏れないしないような仕組み作りも重要です。
「少子化社会対策基本法案」では、現代日本の少子化が「有史以来の未曾有の事態」と明記しています。「有史」って縄文・弥生時代以後のことなのでしょうか？私にはよく分かりません。でも、江戸時代にも飢饉や天変地異などで、大幅な人口減少があったわけですし、「未曾有の事態」という表現はちょっと説得力がありませんね。
また、「少子化社会対策基本法案」では、少子化対策として不妊治療に対する公的補助を条文に盛り込んでいます。不妊治療を望む人たちにとっては、吉報かもしれません。反面、不妊治療の成功率はきわめて低い（３０％ほど？）のが現状です。不妊治療で子どもの人数が増えるとしても、極めてわずかですね。
国会議員の皆様、本当に子どもの数を増やしたいと願うならば、社会的な事情で子どもを産みたくても産めない人を支援するべきだと思うのですが、いかがでしょうか。私は、育児休業制度や保育制度の充実など、育児を社会で支える制度の一層の充実を願ってやみません。私は、「専業主婦」時代は終わったと思っています。そして、育児（介護や看護も）は、家族（あるいは「主婦」）だけでなく社会全体で支えるべきだと思っています。